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TPP（環太平洋経済連携協定）交渉の大筋合意は、報道などで大きく取り上げられて皆さんも周知されていることと思います。しかし、どうも興味のひくところばかりが報道されて、繊維製品に関してはあまり報道されて無いように思われます。


TPPに参加する12カ国では、繊維製品に関して基本的に即時関税撤廃の方針で検討されているようです。

もし、そうなれば繊維業界にどのような影響が出るのでしょうか。またクリーニングやお洗濯は、繊維製品の動向に大きく影響されることがあります。

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ベトナムは今まで、生地の材料の糸は、中国に生産を依存してきましたが、それが今後は生地の生産を目指すこととなるようです。そうなるとベトナムのみならず、日系企業にもビジネスチャンスがあるでしょう。

しかし実際には、ヤーン・フォワードルールが前提となるようで、原糸からの生産調達まで行うとなると、まだまだ先が長い話かも知れません。

但し、ここで認識しておくべき事は、繊維の生産拠点や染色・縫製の生産の動向が大きく変わると、染色堅牢が変化するなど、クリーニング・お洗濯に何らかの影響が起こる可能性が否定できません。

例えば染色に関して、中国は硬水ですが、ベトナムも硬水です。しかし、同じ硬水ではなく、硬水中に溶け込んでいるカルシウムイオンやマグネシウムイオンなど、ミネラル分の比率も違えば量も全く違います。

従来の染色工程では、活性剤の効果も全く違ってくるので、染色工程やソーピング工程に影響が出ることを疑っても間違いではないと思います。

とは言え、これらはあくまで推測の域の話で、今後TPPの影響で繊維製品がどうなるかは、慎重に観察していくべきでしょう。アパレルの品質管理を経て、繊維製品として商品化され、それを消費者が購入して使用し、そしてそれからクリーニングもしくはお洗濯をする。

つまりクリーニング・お洗濯は、繊維製品の使用工程の一番最後になり、それだけに何らかの問題点があっても、一番最後に解るという立場にあります。

お洗濯のプロであるクリーニング業者は、ホントに辛い立場にあると思いますが、それだけにいろいろな方向にアンテナを広げておくべきでしょう。

（文／Takeshi Tsukiyama）

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